美容室の保険でおすすめを比較！理美容事業のための損害保険・補償や保険料

理容室・美容室では、接客業ということもあるため、いつ何のトラブルが発生するか不安ではないでしょうか？

そんな場合は、保険に加入しておくことで、万一のときに自分やスタッフ、お店を守ることができます。

特にこれからサロンオーナーとして独立・開業を準備している美容師の方では、

美容室の開業時に保険って入っておくべき？

と迷っていることでしょう。

このようにお考えの方に向けて、本記事では「美容室オーナーが知らないと損する保険事情」について徹底解説していきます。

自宅サロンや新規店舗オープンを予定してするといった方にも、保険に入っておくことはオススメします。

大切なのは、加入目的を明確にして、必要となる補償内容を満たしているか確認することです。

また、おすすめの保険や保険料の相場についてもご紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

美容室オーナーが知っておくべき保険の知識

あなたが経営している美容室で、お客様とトラブルやお客様に怪我をさせてしまった時の対応は何かされていますでしょうか。

もしこのようなトラブルが発生してしまった場合、美容室が補償しなくてはなりません。

そんな時に大事になるのが保険です。

実際にどのような保険に加入するのがおすすめなのか、どのような補償内容が必要なのか、本記事では深掘りさせて頂きたいと思います。

美容室で想定しうるトラブルや問題点

美容室経営で考えられるトラブルは様々あります。

このようなものが、主なトラブルになります。

これを踏まえて、どのトラブルにどのような保険が適用できるのかを確認をしましょう。

お客様とのトラブル

美容室では、お客様とのコミュニケーションやサービスの内容に起因するトラブルが発生しやすいです。

仕上がりに対する不満

カットやカラー、パーマの仕上がりがイメージと異なる、希望のスタイルにならない場合、お客様が不満を抱きやすい要因に。

特にカウンセリングが不十分で、お客様の要望を正確に聞き取れていないと、期待と実際の結果にギャップが生じます。

料金トラブル

サービスの料金が事前に説明された内容と異なる、あるいは追加料金が発生したことに対する不満が生じる場合があります。

特に、クーポンの使用条件や追加オプションの料金についての説明不足が原因でトラブルになることも。

接客態度に関するクレーム

スタッフの対応や接客態度が不親切だったと感じた場合、クレームになることがあります。

特に、スタッフ間の会話が多すぎたり、お客様を待たせすぎたりすると、顧客の満足度が低下し、クレームが発生しやすいといえます。

予約システムのミス

予約がダブルブッキングされたり、希望の日時に予約が取れなかったりすると、お客様の不満に繋がります。

特に、予約システムの管理ミスによるトラブルは信頼を損なう要因となります。

火災トラブル

美容室では、特定の設備や化学薬品を使用するため、火災のリスクもあります。

ドライヤーやアイロンの過熱

ドライヤーやアイロンなどの電気器具が長時間使用されると過熱し、火災の原因になるケース。

特に使用後に電源を切り忘れたり、過剰な負荷がかかったりすると発火リスクが高まります。

化学薬品の取り扱いミス

カラーリング剤やパーマ液など、化学薬品を使用する美容室では、適切な保管や取り扱いが必要です。

これらの薬剤が高温になったり、不適切な保管場所に置かれたりすることで、発火の危険性が高まります。

コンロや暖房器具による発火

美容室内でお茶やコーヒーを提供する場合、コンロや湯沸かし器、暖房器具などの熱源が使用されるためです。

これらの器具を不注意に扱うことで、火災を引き起こす可能性があります。

傷害トラブル

美容室内でスタッフやお客様が怪我をする事故も起こり得ます。

器具による怪我

ハサミやカミソリ、パーマやカラーリング用の器具など、鋭利な道具を扱うため、不注意でお客様やスタッフが怪我をするリスクがあります。

また、施術に使うドライヤーやヘアアイロンなどによる火傷なども挙げられるでしょう。

特に、施術中に手を滑らせてお客様を切ってしまうなどの事故は、重大なトラブルに発展する可能性があります。

薬剤によるトラブル

カラーリング剤やパーマ液が肌に合わず、アレルギー反応や皮膚炎を引き起こすことがあります。

事前にパッチテストを実施せず、薬剤を使用した場合にトラブルが発生することが多いです。お客様が薬剤に対して事前に説明を受けていなかった場合、クレームや訴訟に発展する可能性もあります。

転倒事故

床が濡れている、または滑りやすい状態である場合、お客様やスタッフが転倒することがあります。

特に、美容室では水や薬剤が多く使用されるため、清掃が不十分だと転倒事故が発生しやすいです。

経営トラブル

美容室の経営は、収支や管理が適切でないとトラブルに発展することがあります。

利益が出ない

売上が予想を下回り、経費をカバーできない場合、経営が立ち行かなくなる可能性があります。

特に、固定費（家賃や人件費）が高い場合や、集客不足で収入が安定しない場合は経営破綻のリスクが高まります。

資金繰りの悪化

資金管理が不十分で、現金の流れをコントロールできていないと、支払いが滞る可能性があります。

特に、材料費やスタッフの給与、設備のメンテナンス費などが増えると、キャッシュフローが悪化し、経営危機に陥ります。

スタッフの離職率の高さ

美容室業界は、特にスタッフの入れ替わりが激しい業界です。人材育成に時間がかかるため、頻繁にスタッフが辞めると、顧客対応や店舗運営に支障をきたします。

さらに、スタッフのモチベーションが低下することで、サービスの質が落ち、結果的に売上に影響することがあります。

税金や法的な問題

税金や社会保険料など、法的な義務を怠った場合、税務署からの調査や罰金を受ける可能性があります。

これにより、経営がさらに圧迫されることがあります。

美容室が入るべき保険の種類

美容室が入るべき保険として下記の4種類があります。

それぞれ、次項で詳しく解説させて頂きます。

賠償保険

賠償保険とはお客様との事故やトラブルによって生じる損害に対する保険です。

相場としては、種類によって異なりますが年間2,000円前後のものが多いようです。

具体的にはこのような場名で役立ちます。

• お客様の耳をハサミで切ってしまった
• お客様の頭皮が薬剤でかぶれてしまった
• お客様の洋服を薬剤で汚してしまった

このような場面では賠償保険が適用されます。

注意点として保険対象外になってしまうものは下記のような場面です。

これらは対象外となりますので、ご注意下さい。

火災保険

火災保険とは店舗が火事や強盗に入られた際に補償を受けられる保険になります。

相場としては年間3,000円前後が多いようです。

具体的にはこのような場面で役立ちます。

このような場面で火災保険が適用されます。

また注意点として保険対象外になってしまうものは下記の通りです。

• 家財保険未加入での店舗内装や備品の補償

火災保険と家財保険が一緒になっているものも多くありますので、万が一の際にすぐ営業ができるよう、両方とも整えておきましょう。

傷害保険

傷害保険とは従業員が怪我で休業する際に受けられる保険になります。

相場は年間2万円前後です。

具体的にはこのような場面で役立ちます。

このような場面で補償が受けられます。

また注意点として、保険対象外になってしまうものは下記の通りです。

• 労災保険のみ加入の場合に休業4日未満での補償は受けられない

従業員を雇っている美容室オーナーは必ず労災保険に加入していると思いますが、労災保険では休業4日以上の怪我から補償が適用されます。

そのため、4日未満の怪我の補償はオーナーが負担することになりますので、傷害保険も必要になるでしょう。

経営保険

経営保険とは労災保険に加入できない経営者のための保険になります。

相場としては、年間2万円前後です。

具体的にはこのような場面で役立ちます。

このような場面で経営保険が役に立ちます。

また、注意点として保険対象外になってしまうものは下記の通りです。

• 日常生活での怪我等は保険対象外

経営者である場合、業務に徹する時間も一般の従業員より少なるかと思います。

業務以外の場面で怪我をしてしまった場合には対象外となりますので、日常生活では、くれぐれも気をつけて下さい。

【補償内容や保険料】美容室の保険でおすすめを比較

理・美容院を対象にしたおすすめの保険で、補償内容や保険料を比較していきましょう。

賠償保険	火災保険	経営保険
美容所賠償責任補償制度 ビューティー保険ドットコム ビューティガレージ	日新火災 三井住友海上 あいおいニッセイ同和損保	三井住友海上 損保ジャパン 東京海上日動

おすすめの賠償保険

保険	保険料	補償内容
美容所賠償責任補償制度	1,600円/年	300万円〜1億円
ビューティー保険ドットコム	14,960円/年	3,000万円
ビューティーガレージ	6,600円/年	〜1億円

美容所賠償責任補償制度

画像：美容所賠償責任補償制度

美容所賠償責任補償制度では、1店舗年間1,600円で加入できます。

全日本美容業生活衛生同業組合連合会が運営している共済事業です。

身体賠償が1名あたり5000万円まで、1事故につき1億円までの補償財物賠償が1事故につき300万円までの補償が受けられます。

ビューティー保険ドットコム

画像：ビューティー保険ドットコム

ビューティー保険ドットコムでは、1店舗年間14,960円〜加入できます。

美容業界に特化した補償内容が充実。

身体・財物賠償共に、1事故につき3000万円までの補償が受けられます。

ビューティガレージ

画像：ビューティガレージ

ビューティガレージのみんなのサロンほけん「事業活動総合保険」は、1店舗年間6,600円〜で加入できます。

施術事故補償のほか、サロン経営で起こりうるリスクに備えた内容が充実。

また、追加補償で、「設備・じゅう器・商品の盗難や災害」「休業損失」にも対応が可能です。

おすすめの火災保険

保険	補償内容
日新火災	補償上限３,000万円 3つのプランから選択 15,970円 20,720円 34,540円
三井住友海上	4種類のプランから選択 最低限補償を希望する方にオススメ
あいおいニッセイ同和損保	4種類のプランから選択 手厚い財物補償

日新火災

画像：日新火災

日新火災の「事業をおまもりする保険」は、自店舗のリスク許容度に応じて、補償内容を3つのプランから選ぶことができる保険。

他人のケガ・モノへの補償（損害賠償）を基本とし、被害を受けた場合の弁護⼠費⽤等の補償セットプラン、ワンランク上の充実補償プランなどが選択可能。

三井住友海上

画像：三井住友海上

三井住友海上は、4種類のプランから選べる保険です。

最低限の補償さえ受けられれば良い店舗等では選びやすいプランとなっています。

また、サロン保険に特化した商品も多くラインナップ。

あいおいニッセイ同和損保

画像：あいおいニッセイ同和損保

あいおいニッセイ同和損保も4種類のプランから選べる保険です。

財物の補償が手厚いため、内装費にコストを掛けた店舗に有効な補償となっています。

おすすめの経営保険

保険	特徴
三井住友海上	スピーディーな保険金対応 保険料割引制度 プラン選択
損保ジャパン	手続き簡単 シンプル設計
東京海上日動	法定外補償保険と使用者賠償責任保険の2つを選 シンプル設計

三井住友海上

画像：三井住友海上

「従業員や役員のケガなどの保険」では、業務災害補償保険、労働災害総合保険、使用者賠償責任保険などがります。

スピーディーな保険金対応が魅力。

保険料も割引制度があり、自社にあったプランを見極められます。

損保ジャパン

画像：損保ジャパン

損保ジャパンでは、無記名方式での契約で、手続きが簡単なのが魅力的な保険です。

設計がシンプルで、余計な補償等がなく、付随する補償等は特に必要ないという方におすすめです。

参考：「サービス業者さまが対象」

東京海上日動

画像：東京海上日動

法定外補償保険と使用者賠償責任保険の2つを選んで契約できるのが特長の保険です。

こちらの保険も設計がシンプルですので、法定外補償保険と使用者賠償責任保険のどちらか加入できれば良いという方におすすめです。

>>美容国保メリット・デメリットでは、美容師・フリーランスや個人事業主の社会保険についてご紹介しています。

保険選びのポイント

保険を選ぶ場合に考慮すべきポイントをお伝えします。

保険選びのポイント

• 加入目的を明確化
• 必要な補償内容を確認
• 保障期間・保険金額・保険料のバランス

加入目的を明確化

まずは何のために保険に加入するかを明確にします。

万一のトラブルに適応できる内容でなければ、わざわざ保険に入る意味がありません。

なんとなく加入してしまうと後悔にもつながってしまう可能性があるため、しっかりと見極めることが肝心です。

必要な保障内容を確認

加入する目的が定まったら、その目的に合致した内容である保険を見つけましょう。

いざ、トラブルが起こった際に「補償対象外だった」ということを未然に防がなければなりません。

見落としがないかしっかりと内容を確認！

保障期間・保険金額・保険料のバランス

保険料の手頃さや安心感も重視するポイントです。

保証期間と保険金額から考えて、支払う保険料が適切であるか、また支払いに無理な負担がかからないかをよく検討しましょう。

美容室の人材保険として「JOB VR」を導入しよう

急な人手不足に対応できない

このような時に、JOBVRが役立ちます。

JOBVRであれば、急な人手不足であってもすぐに優秀な人材を採用することができるのです。

また、JOBVRは基本掲載料が無料となります。

>>美容師の個人事業主で確定申告・税金では、フリーランスの経費やインボイス制度について詳しく解説！

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は美容室の保険について解説させて頂きました。

美容室のトラブルには、お客様とのサービスに関するトラブルや、火災や傷害といった物理的な事故、さらに経営上の問題など、さまざまなリスクがあります。

これらのトラブルを未然に防ぐためには、スタッフの教育、適切な設備管理、経営の透明化が不可欠です。

また、事前のリスク管理やトラブル対応策を整えることで、トラブルが発生しても迅速に対応できるようにすることが重要です。

なるべく起きて欲しくないものの、いつ起きるのか想定できないのがトラブル。

そんな時に後ろ盾となってくれるのが保険ですので、是非、自店舗の保険の見直しをしてみて下さい。